概要・沿革
概要
愛媛県松山市の南に位置し、眼下に道後平野が一望できる景勝の地にあり、療養環境に恵まれています。ゆとりある空間に暖かな色彩を配し、整備されたアメニティの中で入院していただけるよう設備を整えています。回復期リハビリテーション病棟を主体とした290床の病院です。急性期病院から早期に患者さんを受入れ、積極的にリハビリを実施し、在宅復帰・社会復帰をめざしています。安心・安全・信頼できる医療を提供できるよう、リスクマネジメントシステムの構築や職員教育に力を入れています。
| 名称 | 医療法人財団尚温会 伊予病院 |
| 理事長 | 吉田 三恵子 |
| 院長 | 藤田 正明 |
| 住所 | 〒799-3101 愛媛県伊予市八倉906番地5 |
| TEL | 089-983-2222 |
| FAX | 089-983-1648 |
| 診療科目 | 内科 循環器内科 リハビリテーション科 小児科 麻酔科 |
| 病床数 | 290床 (回復期リハビリテーション病棟218床 一般病床 72床) |
| 認定施設 |
【指定・認定施設】 国土交通省短期入院協力病院 協力型臨床研修病院 高次脳機能障害相談支援協力機関 【学会認定・教育研修施設】 日本リハビリテーション医学会研修施設 NST稼働施設 【第三者評価・認証】 ISO9001：2015 日本医療機能評価機構認定病院（リハビリテーション病院3rdG:Ver2.0） |
沿革
| 1977年 9月 | 医療法人財団尚温会 開設 |
| 1977年 11月 | 伊予病院 103床開院（当初103床） |
| 1992年 6月 | 病床数を290 床とする |
| 2000年 10月 | 回復期リハビリテーション病棟（60床）設置 |
| 2001年 8月 | ISO9001:2000 認証取得 |
| 2003年 12月 | 回復期リハビリテーション病棟を120床に変更 |
| 2006年 7月 | 回復期リハビリテーション病棟を180床に変更 （障害者施設等一般病棟72床、療養病棟38床とあわせ290床） |
| 2008年 1月 | 国土交通省 自動車事故対策機構「短期入院協力病院」認定 |
| 2008年 7月 |
回復期リハビリテーション病棟を218床に変更 （障害者施設等一般病棟72床とあわせ290床） |
| 2017年 5月 | 日本医療機能評価（主たる機能種別リハビリテーション病院）認定 |
| 2024年 6月 | 在宅療養後方支援病院 届出 |
| 2024年 10月 | 訪問リハビリテーション（介護保険）開始 |
理念・基本方針
病院理念
わたしたちは、
皆様が身体的及び精神的に健やかな毎日を送ることができるように援助し、身体機能を回復させ各種の障害を軽くすることに専念し、在宅復帰ができるよう最大限の努力をいたします。
基本方針
臨床倫理指針
患者さんの権利
私たちは、患者さんとの信頼関係を大切にし、より良い医療を受けていただくため、次の権利を尊重します。
患者さんへのお願い
患者さんの権利を尊重し、より良い医療を提供させていただくためには、病院の努力だけでは達成できません。
以下について、ご理解・ご協力をお願いいたします。
個人情報保護方針
伊予病院は、患者さんが安心して医療サービスをご利用いただけるように、取り扱い方針を宣言いたします。
正確かつ最新の内容を保つよう努めます。
適切な管理・監査体制を確立し運用いたします。
当院における個人情報の利用目的
医療提供
- 当院での医療サービスの提供
- 他の病院、診療所、助産所、薬局、伊予訪問看護ステーション、介護サービス事業者等との連携
- 他の医療機関等からの照会への回答
- 患者さんの診療のため、外部の医師等の意見・助言を求める場合
- 検体検査業務の委託その他の業務委託
- ご家族等への病状説明
- その他、患者さんへの医療提供に関する利用
診療費請求のための事務
- 当院での医療・介護・労災保険、公費負担医療に関する事務およびその委託
- 審査支払機関へのレセプトの提出
- 審査支払機関又は保険者からの照会への回答
- 公費負担医療に関する行政機関等へのレセプトの提出、照会への回答
- その他、医療・介護・労災保険、および公費負担医療に関する診療費請求のための利用
当院の管理運営業務
- 会計・経理
- 医療事故等の報告
- 当該患者さんの医療サービスの向上
- 入退院等の病棟管理
- その他、当院の管理運営業務に関する利用
企業等から委託を受けて行う健康診断等における、企業等へのその結果の通知
医師賠償責任保険などに係る、医療に関する専門の団体、保険会社等への相談又は届出等
医療・介護サービスや業務の維持・改善のための基礎資料
当院内において行われる医療実習への協力
医療の質の向上を目的とした症例研究
外部監査機関への情報提供
身体的拘束最小化に関する基本方針
1. 目的と理念
当院は、患者の尊厳を保持し、質の高い療養環境を提供することを最優先事項とします。身体的拘束は患者の心身に多大な影響を及ぼす行為であることを全職員が認識し、当院においては「身体的拘束を原則として行わない」組織風土の醸成に一丸となって努めます。
2. 病院長および管理者の決意表明
病院長および看護部長をはじめとする管理職員は、自らの言葉で、身体的拘束の最小化に向けて病院全体で取り組むことを表明します。現場職員が安心して身体的拘束によらないケアを実践できるよう、必要な人員配置、教育、および代替用具の導入に関する支援を惜しみません。
3. 身体的拘束の対象と禁止事項
生命または身体を保護するため、緊急やむを得ない場合を除き、一切の身体的拘束を禁止します。
やむを得ない場合の三原則
「切迫性」「非代替性」「一時性」のすべてを満たし、かつ多職種で構成されるチームが検討した場合に限ります。
抑制帯以外の制限
抑制帯等の用具による拘束だけでなく、患者の行動を制限する行為全般の最小化を目指します。
4. 具体的方策とプロセス
多職種による検討
身体的拘束の実施可否は、職員個々の判断ではなく、医師、看護師等の複数の職種で検討します。
環境整備と用具の活用
離床センサー、低床ベッド、ティルト・リクライニング車椅子等を積極的に導入し、拘束を必要としないケアを実現します。
薬物の適正使用
鎮静を目的とした薬物の安易な使用を控え、適切な薬物療法に努めます。
5. 記録と解除に向けた取り組み
身体的拘束を実施せざるを得ない場合は、その態様、時間、患者の心身の状況、緊急やむを得ない理由を詳細に記録します。また、少なくとも1日に1度は解除に向けた検討を行い、可及的速やかに解除します。
6. 組織体制と教育
最小化チームの設置
医師・看護師等からなる「身体的拘束最小化チーム」を設置し、病棟巡回や用具の一元管理を行います。
委員会の開催
3か月に1回以上委員会を開催し、実施率の把握と改善策の検討を行います。
職員研修
全職員を対象とした研修を自らが年2回以上実施し、代替策や患者の尊厳保持について学びを深めます。
7. 情報公開
本方針、具体的な取組内容、および身体的拘束の実施状況（実施割合等の推移）については、院内掲示および当院公式ウェブサイトにおいて公表します。
厚生労働大臣が定める掲示事項等
2. 厚生労働大臣が定める掲示事項等
3. 選定療養の掲示項目
4. 基本診療料の施設基準が定める掲示事項
5. 特掲診療料の施設基準が定める掲示事項
看護職員の負担軽減及び処遇改善
当院では、看護職員の負担軽減及び処遇改善のため、下記の項目について取り組みを行っています。
1. 業務量の調整
- タスクシフト、タスクシェアの推進
- 時間外労働の削減
- クラークの病棟配属
- 業務分担の見直し
2. 適切な人員配置
- 介護士、介護補助者の積極的採用
- 採用活動の強化
3. ワークライフバランスの推進
- 有休取得率の向上
- 連続休暇（リフレッシュ休暇）の取得推進
- 男性職員の育児休業取得推進
- 敷地内保育所の充実
一般事業主行動計画
医療法人財団 尚温会は、2005年（平成17年）に施行された「次世代育成支援対策推進法」に基づき、職員が仕事と家庭や子育てを 両立させることができ、働きやすい環境を作ることにより、職員がその能力を十分に発揮できるようにするため、 次のとおり行動計画を策定する。
1. 行動期間
2024年6月1日～2027年5月31日
2. 内容
子育てを行う労働者等の職業生活と家庭生活との両立等を支援するための雇用環境の整備
目標1
育児・介護休業法に基づく育児休業等、雇用保険法に基づく育児休業給付金、労働基準法に基づく産前産後休業など諸制度の周知
◎対策
諸制度についてパンフレット等を整備し、当会内ホームページを通じて全職員に周知する。
働き方の見直しに資する多様な労働条件の整備
目標2
年次有給休暇の取得の促進のための措置の実施
◎対策
検討し規程を整備する。
その他の次世代育成支援対策
目標3
若年層に対するインターンシップ等の就業体験機会の提供、トライアル雇用等を通じた雇入れの推進
◎対策
学校及び関連団体との情報交換を行う。
女性活躍推進法に基づく行動計画
全ての職員がその能力を十分に発揮し、継続的に活躍できる職場環境の整備を目指し、次の行動計画を策定する。
1. 行動期間
2025年4月1日～2028年3月31日
2. 当法人の課題
1. 管理職における女性職員割合の維持・向上
2. 男女間の継続勤務年数に差異がある
3. 目標と取組内容
目標1
管理職（課長級以上）に占める女性労働者の割合30%以上を維持する （2024年度末時点37.0%） 。
目標2
男女の平均継続勤務年数の差異を1年未満にする（2024年度末時点 男性10.9年、女性9.3年、差異1.6年） 。
＜取組内容＞
-
年1回、数値目標の進捗と施策効果を評価し、必要に応じて計画を見直す。
平均勤続年数、育休取得率、管理職比率の定期モニタリングを実施する。 -
【共通】
・有休取得率の向上を図り、働きやすい環境を整備する。
・職員満足度調査を実施し、現状の課題を検証する。 -
【目標1】
・研修や会議などを通じて、マネジメントスキルの向上、経営参画への意識向上を図る。
・人事評価項目の透明化とフィードバック機会の充実。 -
【目標2】
・性別・年齢・職種ごとに離職理由の分析を実施（退職面談など）。
・ライフイベント（結婚・出産・育児・介護など）による離職リスクがある職員への早期相談・
対応体制を整備。
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